高次脳機能障害　患者の１割、画像所見得られず　医師調査

----------１２月２４日付毎日新聞記事からの引用です--------------------------------


交通事故などで頭部を強打した際に起きる外傷性脳損傷（ＴＢＩ）による高次脳機能障害と診断された患者の約１割が、磁気共鳴画像化装置（ＭＲＩ）などの画像診断でも脳内の損傷が発見できないことが大阪府高槻市の山口研一郎医師（脳神経外科）の調査で分かった。厚生労働省の調査でも、高次脳機能障害患者の１５％は有効な画像所見が得られていない。労災認定や自賠責保険の審査は画像を重視しており、患者団体は「実態に即していない」と訴えている。

　高次脳機能障害は、脳内に特異な損傷を負った軽度外傷性脳損傷（ＭＴＢＩ）の主要な症状。山口医師は０９年６月までの１０年間、関西地方を中心に約２０００人を診察し、２０道府県の５８１人を高次脳機能障害と診断。このうち、ＴＢＩは３４０人（５８・５％）で、ほぼ全員を画像診断したところ、３９人（１１．５％）は脳内の損傷を示す画像所見が得られなかった。ただ、交通事故などで記憶障害などがあるため、山口医師は２～３カ月間、日常生活の状況や症状、知能検査を精査し、高次脳機能障害と確定診断した。

　地方拠点病院などの高次脳機能障害の患者を対象にした厚労省のモデル事業報告（０４年）でも画像検査した２８１人中４２人（１５％）は有効な画像所見が得られなかった。ところが、労災や自賠責の認定基準は高次脳機能障害で異常を示す画像所見がない場合、ほとんど認められない。山口医師は「画像所見がすべてと考えるのは誤りだ」と話している。